名古屋大学経済学部卒業。東海銀行（当時）の専務取締役、東海総合研究所の社長、理事長などを歴任した後、大学で教鞭をとる一方、日本を代表するエコノミストとして各方面で活躍中。専門分野は日本経済の分析と展望、経済動向、金融、財政、国際経済などである。

（株）東芝で情報処理とシステム事業の統括技師長・事業企画室長。東芝情報システム（株）専務兼システム事業本部長。01年まで５年間米国起業会社の日本社長。Venture Capitalで3年。コンピュータ・情報システム事業に半世紀従事。情報処理学会「日本のコンピュータパイオニア」67名の1人。

1953年生まれ。上智大学外国語学部卒業、フランス国立ポンゼショッセ高等大学校国際経営大学院経営学修士課程修了。76年（株）小田急百貨店入社。その後、同社フランス現地法人代表、ＬＶＭＨ（モエへネシー・ルイヴィトン）グループのクリスチャン・ラクロワジャパン（株）、クラランス（株）の日本法人責任者を務めた後、御木本製薬（株）代表取締役社長を歴任。2008年4月より（株）エアウィーヴのエグゼクティブアドバイザー。

工学院大学大学院工学研究科博士後期課程修了。作家、コラムニスト、講演・セミナー講師、企業サポートの会主催、企業・行政とのジョイントプログラム、学術研究などの活動を通して、人の「感性」と「行動」を軸にしたビジネスマネジメント理論と実践手法を研究・開発し広めている。

‘87年名古屋大学助手､’90年中部大講師､’92年同大助教授､’93-’94年米カーネギーメロン大ロボティックス研究所客員研究員､’99年中部大教授､’03年より現職。セキュリティシステム,2次元及び3次元計測･検査,各種ロボットの研究に従事。’99年梅テック（有）設立。’05年（有）ミュースカイネット設立。’07年（株）toU設立、’10年（合）３Dragons設立。’12年（株）梅テックホールディングス設立。

富士ゼロックス（株）にて、国産初の普通紙複写機の開発推進、新規事業開発などを担当。米国企業レイケム、JVのタッチパネルシステム（株）にて赤字事業を短期高利益企業へ。ハイテクベンチャーの調査・投資・事業開発を担当。

大学卒業後、株式会社日本航空に客室乗務員として12年間勤務。その後、上海交通大学にて中国語を修得し、1997年から大手日系人材会社中国法人、国際間人材紹介会社を立ち上げ、グローバル人材紹介、グローバル人材活用コンサルティング、海外法人管理に携わる。2008年より中国最大手国営人材会社等との提携により日系企業中国事業の人事業務支援に従事。

慶応義塾大学　経済学部卒業。
三菱商事（株）で海外取引、事業進出企画及び海外合弁経営責任者を経験したのち、矢崎総業（株）で海外の事業経営責任者及び本社の国際労務・国際人材育成担当役員を歴任。現在は日本及び海外の企業・大学のグローバル人材育成事業に従事している。

法政大学大学院社会科学研究科博士後期課程満期退学。第一勧業銀行（現みずほ）入行。退職後、イタリア・ボローニャ大学留学、在ミラノ日本総領事館・専門調査員、静岡県立大学経営情報学部助手を経て2007年４月より現職。現在は主に地域の産業政策に関わる。専門は中小企業、地場産業論。

1950年生まれ。立教大学卒業後、父親の経営する加藤スプリング製作所に入社。1987年、当時の上場会社の中では最も若い37歳で社長就任。2001年7月には生まれ変わりを目指し社名をアドバネクスに変更。著書に「オプションマネジメント」がある。

京都大学工学部修士課程卒業。東京エンジニアリングで技術・ビジネス系のSE、マッキンゼーで経営コンサルタント、大塚製薬で経営企画、日本PDAエンジニアリングで代表取締役を歴任した後、サプライマネジメントを理論化し大学院での教鞭をとる一方、企業の現場に入りコンサルティングも行っている。

東京大学法学部卒。ハーバードビジネススクールAMP修了。通産省（現 経済産業省）入省、スタンフォード大学客員研究員、中部経済産業局長、ジェトロNYセンター所長など歴任。東京国際映画祭、グレーター・ナゴヤの提唱など行動派の官僚。 退官後、日本鉄鋼連盟常務理事、中京大学経済学部教授を歴任。

慶應義塾大学大学院経営管理研究科教授。97-01年同研究科委員長兼ビジネス･スクール校長。73年 Asian Institute of Management訪問教授。05年から中部大学教授。１１年から同副学長。専攻分野は経営政策、生産政策。著書に「CSR入門」「ミッション経営のすすめ」等多数ある。

筑波大学卒業後、（株）リクルートに入社。独立し広告事務所を主宰。広告制作やマーケティング企画立案を手がける。慶應義塾大学経営管理研究科博士課程を経て教員となる。専門はマーケティング、消費者行動、広報。消費者の情報源選択メカニズム研究をベースに、企業がいかにメディアとつきあうべきかを研究中である。日本広報学会理事。商品開発・管理学会理事。

中央大学商学部・法学部を経て法政大学大学院博士課程単位取得。東京都庁商工指導所において、中小・ベンチャー企業の経営コンサルティング・調査研究に従事。新潟経営大学助教授、大原大学院大学教授を経て、2009年4月より現職。専門分野：管理会計論、原価計算論、中小・ベンチャー企業財務論。

東京工業大学機械工学科卒、マサチューセッツ工科大学修士課程修了、日立製作所・生産技術研究所で家電品からコンピュータまで多くの技術を実用化。2001年より中部大学経営情報学部。技術経営を専門とし、技術の実用化における環境条件を研究。

京都大学工学部電子工学研究科修士課程卒業。ハーバード大学ビジネススクールPMD修了。電電公社からNTTコミュニケーションズに変革してゆく過程での企業経験や、NTT初のベンチャーキャピタルを設立し、400社以上の企業へのアドバイス経験から、利益向上に努力する企業への、社外取締役や企業顧問、研修など多数をこなしている。

早稲田大学商学部卒。第一勧業銀行（現みずほ）入行。企業向け営業店融資業務、財政関連先（官公庁）、本部審査業務を担当。銀行を退職後、新潟経営大学専任講師・助教授を経て、2009年4月より現職。専門：企業間関係論、経営戦略論、中小企業論。